安くて広い理想の物件を見つけた！」と喜んだのも束の間、「もしかしてこれ、事故物件…？」
そんな不安を抱えたことはありませんか？
近年、インターネットや不動産情報サイトで物件を探すことが一般的になりましたが、情報が十分に開示されず、知らずに事故物件を購入してしまうケースも後を絶ちません。
この記事では、後悔しないための事故物件の見分け方と、もし購入してしまった場合の対処法を詳しく解説します。
【なぜ事故物件を見抜くのが難しいのか？】
不動産業者には、過去に重大な事件・事故があった物件（心理的瑕疵物件）について、買主や借主に告知する義務があります。
しかし、告知義務の範囲や期間は明確に定められておらず、以下のような理由から、事故物件を見抜くのが難しいのが現状です。
- 告知義務の期間が曖昧: 一般的に、死亡事故や殺人事件などは一定期間告知義務がありますが、期間が過ぎると告知されなくなることがあります。孤独死や自然死の場合、告知義務がないとされることもあります。
- 不動産業者による判断の差: 告知義務の有無や告知の程度は、不動産業者によって判断が異なる場合があります。
- 情報開示の不足: インターネット上の物件情報では、詳細な過去の履歴が記載されていないことがほとんどです。
【後悔しない！事故物件の見分け方】
完全に事故物件を見抜くことは難しいですが、以下の方法を試すことで、リスクを減らすことができます。
1.不動産業者に直接確認する
気になる物件が見つかったら、不動産業者に直接、過去に事件や事故がなかったかを確認しましょう。「過去に何かありましたか？」と率直に尋ねるのが効果的です。曖昧な返答や言葉を濁す場合は、注意が必要です。
2.周辺住民に話を聞く
可能であれば、物件の周辺住民に話を聞いてみるのも有効な手段です。長く住んでいる住民であれば、過去の出来事を知っている可能性があります。ただし、プライバシーに関わることなので、配慮が必要です。
3.過去のニュース記事や地域情報を検索する
物件名や所在地をキーワードに、過去のニュース記事や地域の掲示板などをインターネットで検索してみましょう。過去に事件や事故があった場合、何らかの情報が見つかる可能性があります。
3.物件の異様な安さや空室期間に注目する
周辺の類似物件と比較して極端に価格が安い場合や、長期間空室になっている場合は、何らかの理由があるかもしれません。不動産業者に理由を確認してみましょう。
4.内見時に異臭や不自然な箇所がないか確認する
内見時には、室内の臭いや汚れ、修繕跡など、不自然な点がないか注意深く確認しましょう。特に、清掃が行き届いていない場合や、リフォームされたばかりの場合は、過去の出来事を隠蔽している可能性があります。
5.ハザードマップを確認する
水害や土砂災害のリスクが高いエリアは、告知義務のある事故物件とは限りませんが、心理的な抵抗を感じる方もいるかもしれません。ハザードマップを確認し、自然災害のリスクも考慮しておきましょう。
6.重要事項説明書を隅々まで確認する
契約前に必ず交付される重要事項説明書には、告知すべき事項が記載されています。不明な点があれば、必ず不動産業者に確認し、納得いくまで説明を受けましょう。
「告知事項なし」と記載されていても、念のため口頭でも確認することをおすすめします。
7.事故物件公示サイトを活用する
より手軽に事故物件の情報を得る方法として、「大島てる」をはじめとする全国の事故物件を調べられる専門の公示サイトを活用することも有効です。
これらのサイトでは、過去に発生した事件や事故の情報が地図上にマッピングされており、気になる物件やエリアを視覚的に確認することができます。
ただし、これらのサイトの情報は、あくまで個人の投稿や報道に基づいている場合があり、情報の正確性や網羅性には限界があることも理解しておきましょう。
最終的な判断は、必ず不動産業者への確認やご自身の調査に基づいて行うようにしてください。
【もし、知らずに事故物件を購入してしまったら？】
万が一、知らずに事故物件を購入してしまった場合、状況に応じて以下のような対処法が考えられます。
1.不動産業者に説明を求める
まずは、契約した不動産業者に事情を説明し、なぜ告知がなかったのか、経緯を確認しましょう。
2.契約解除や損害賠償請求を検討する
告知義務があったにも関わらず告知がされなかった場合、契約解除や損害賠償請求を検討することができます。ただし、法的措置には時間と費用がかかるため、弁護士などの専門家に相談することをおすすめします。
3.専門の相談窓口に相談する
宅地建物取引業協会や消費者センターなど、不動産に関する専門の相談窓口に相談してみましょう。適切なアドバイスやサポートを受けることができます。
4.リフォームやリノベーションを行う
心理的な抵抗を軽減するために、内装を全面的にリフォームしたり、間取りを変更したりすることも有効な手段です。
5.売却を検討する
どうしても住み続けることが難しい場合は、売却を検討することも一つの選択肢です。ただし、事故物件であることは告知する必要があるため、売却価格は相場よりも低くなる可能性があります。
【最後に】
事故物件の購入は、精神的な負担が大きいだけでなく、資産価値にも影響を与える可能性があります。
物件選びは慎重に行い、少しでも不安を感じたら、専門家や信頼できる不動産業者に相談することが大切です。
後悔しない住まい選びのために、この記事が少しでもお役に立てれば幸いです。
